LGBTの恋人たち AyaBambi

皆さんは、女性ダンスユニットAyaBambiをご存知でしょうか。

ダンサー・コレオグラファー(振付師)であるAya SatoとBambi Satoによるユニットで、椎名林檎のライブでバックダンサーをつとめ注目を浴びるようになり、TV CMに出演したり、イギリス最大の音楽の祭典「ブリット・アワード2015」でマドンナのバックダンサーに起用されたりと大活躍している実力派です。

(引用元:AyaBambi Wikipedia

その才能を国内外で認められているふたりですが、実は、単なる仕事上のパートナーではありません。ふたりはレズビアンのカップルであり、婚約中であることをTwitterやFacebookで公表しています。

AyaBambiツイッター

(引用元:Bambi Satoツイッター

ふたりの姿は、とても自然で格好良く、LGBTであることがアーティストとしての魅力のひとつになっているかもしれません。ふたりが指導するダンスのワークショップには、男女問わずたくさんの若手ダンサーたちが参加し、ふたりを見つめる視線は「憧れ」以外の何物でもありません。

Aya Satoワークショップ

(引用元:Aya Sato workshop on YouTube

LGBTが光を浴び、認められる世界。それは、華やかな芸能やアートのカテゴリーだけに限られた、ごく一部での話なのでしょうか。

セクシュアリティに関するアンケート結果

今回、個人のセクシュアリティについて一般の方を対象に、独自に行ったアンケート調査があります。

「自分は100%異性愛者(ストレート)だと思いますか?」という質問に対して、次のように回答を用意しました。

①100%異性愛者であり、同性を好きになる人がいるのは不快だ

②100%異性愛者だが、同性を好きになる人がいても良いと思う

③異性愛者だが、将来同性を好きになるかもしれないし、そうなったらそれでも良い

④今まで異性としか好きになったことはないが、自分が同性を好きになることがあっても良いと思う

⑤今まで異性としか付き合ったことはないが、同性を好きになったことがあり、同性と付き合っても良いと思う

⑥異性と同性とも付き合ったことがあり、自分を100%異性愛者だとは思っていない

⑦異性愛も同性愛も含め自分のセクシュアリティを特定する必要はないと思う、気にしていない

⑧自分はセクシャルマイノリティに該当すると思う

⑨あてはまるものはない

回答数550人に対して、次のような結果が得られました。

1. 20.2%
2. 52.4%
3. 1.3%
4. 2.4%
5. 1.1%
6. 0.4%
7. 3.5%
8. 0.7%
9. 18.2%

この結果を見ると、かたくななLGBT否定派は20%程度にとどまり、将来的な可能性も含めて自身がLGBTだという人は5.2%ほど(550人中約28.6人)、自分はストレートであるがLGBTに理解を示すという人は52.4%(回答者の半数強)だということが分かります。

そうすると、「だいたい20人にひとりはLGBTの人がいる」ということになり、この数字から、自分の身近なところにLGBTの人がいる可能性は十分にあるといえます。

LGBTの話は、遠い世界のことではない。私たちの日常生活にある話なのです。

LGBTに対する企業の支援

欧米では、映画俳優や著名なデザイナー、アーティストがLGBTであることをカミングアウトし、パートナーとの愛情を自由に育むようになってきている風潮があります。

ですが、まだまだ一般社会における壁は大きく、GoogleやIBMといった大企業がLGBTを支援する取り組みを発表しています。

・LGBT支援に力を入れている企業26社 首位はグーグル

(引用元:Dentsu blog

・全世界のIBM社員の中から際立った業績が認められた社員のみが選出されるBest of IBMに、2015年日本から選出された川田 篤氏へのインタビュー

(引用元:IBMblr Japan blog

こういった流れは、近年、徐々に日本企業をも動かしています。

・LGBT、企業が支援 LUSHが同性婚OK、ゼクシィは毎号掲載

(引用元:withnews

・LGBT 企業も配慮

記事によると、「野村証券は2012年に社内規定の中の差別やハラスメント禁止項目に、『性的指向』『性同一性』を追加した。LGBTへの差別禁止を啓発する研修を採用担当者らにも行う。『取引先や顧客にも当事者がいる可能性はあり、社内だけの問題ではない』という考えからだ。」

「日本IBMは12年から、同性パートナーがいると申告した社員に結婚祝い金を支給している。今年1月からは、転勤に伴い、登録した同性パートナーの旅費支給や、同性パートナーへの介護などで必要な休暇取得も認めている。」

「レナウンは証明書を提出した社員に対し、結婚休暇の取得など異性婚者と同等の権利を認めることを決めた。証明書のない自治体在住者については『公正証書など第三者による証明があれば検討したい』としている。」

(引用元:毎日新聞

このように、日本国内でも外資系企業を筆頭に、LGBTへの支援の取り組みを表明している企業が増えてきています。それだけ、企業にとって、LGBTに属する優秀な人材の獲得・理解が重要になってきているからではないでしょうか。

(フィーチャー画像引用元:MOVement by anOther magazine)