昨今、LGBTフレンドリー化を進める企業が増えています。
社内規定を変更したり、同性カップル同様のサービスを提供するなど各社の取り組みは様々ですが、では実際、企業の入り口となる採用面接の現場での変化はあるのでしょうか?
採用面接時にカミングアウトを受けた経験やその時の対応、実際に採用面接時にカミングアウトをされることついてどう思うか、など実態と意識について、現役人事担当者の本音がうかがえる結果が判明しました。 

もしも子供からカミングアウトされたらどう思うか(すでにされている場合、どう思ったか)の回答に関しては、前向きに受け入れる姿勢を見せたのが50.3%とほぼ半数という結果。

一般的に、<障害者支援><女性の権利向上><人種差別>は、人権侵害問題の中でも取り組む企業が多く、
「積極的に利用したい」「利用を前向きに検討する」というポジティブな考えを示す人がいずれも約7割という結果。 

【ニュージャージー州プリンストン】合衆国の成人のうち約0.3%が同性婚をしており、また、約0.5%が同性同士の同棲関係にある。つまり、合衆国における成人2.43億人のうち、2百万人近い成人が同性カップルであり、その内78万人が婚姻関係にあることが推測される。

550人を対象に行ったインターネットでのアンケート調査で、「ご自身の職場にLGBTに該当する方がいるかどうか?」という問いかけをしました。その結果を性別・年代別にフィルタリングし、一般の方々がLGBTの存在をどのようにとらえているのかを分析しました。

<結婚><法律><教育><制服>というLGBTが関わる社会の代表的な仕組みについて、非当事者はどう思っているか?について調査しました。その結果、同性婚やセクシャルマイノリティ差別を罰する法律に対し、非当事者の大半が前向きな意見を持っていることが判明しました。

調査レポート

“LGBTフレンドリー”企業の印象」に関する調査

現在、日本では約12人に1人、約8.0%がLGBTに該当するといわれています(2016年株式会社LGBT総合研究所調べ)。 この数字は、左利きの人と同じ割合にあたります。 昨今LGBTに対して取り組む企業が増えていますが、一方「8.0%に対して取り組むのはまだ早い」と考える企業も少なくありません。

職場における非当事者の感覚調査 – PART 2

550人を対象に行ったインターネットでのアンケート調査で、「ご自身の職場にLGBTに該当する方がいるかどうか?」という問いかけをしました。その結果を性別・年代別にフィルタリングし、一般の方々がLGBTの存在をどのようにとらえているのかを分析しました。

海外マーケティング事例

アメリカのLGBT消費動向レポート(2015年)

次に来るのは何か?最新のイノベーションや、メディア、消費活動の中で成長し続けるために小売業者、メーカー、マーケッターが常に探り続ける事とは何か。これからのトレンドを探っていく中で、アメリカのLGBT世帯を考慮する事は一つの賢明な選択肢であると言えるだろう。

アメリカでおよそ78万人にのぼる同性婚

【ニュージャージー州プリンストン】合衆国の成人のうち約0.3%が同性婚をしており、また、約0.5%が同性同士の同棲関係にある。つまり、合衆国における成人2.43億人のうち、2百万人近い成人が同性カップルであり、その内78万人が婚姻関係にあることが推測される。